カリキュラム一覧

ファイナンシャルプランナーの資格取得オンライン講座の
カリキュラム

宅建の資格取得オンライン講座のカリキュラム

ファイナンシャルプランナー2級取得のためのオンライン講座のカリキュラムはこちら。
オンライン講座【パシスト】では、初学の方でも理解できる基礎知識を学べる講座から、試験に即役立つ過去問対策講座まで幅広いカリキュラムをご用意しています。
当講座はすべてオンライン講義となっており、インターネットを介して受講していただきます。

カリキュラム一覧

1
公的年金の全体像

公的年金制度の全体像と給付・被保険者・保険料、第1号被保険者の免除・猶予制度などについて学びます。

2
老齢給付

老齢基礎年金の受給要件、繰上げ・繰下げ支給、付加年金、老齢厚生年金の支給開始年齢・受給要件、特別支給の老齢厚生年金の支給開始年齢の引上げ・加給年金、在職老齢年金などについて学びます。

3
障害給付金、遺族年金、企業年金、公的医療保険①

障害給付の全体像・受給要件・年金額、遺族給付の支給要件・年金額、寡婦年金・中高年寡婦加算、公的年金の併給調整、企業年金の種類、公的医療保険の全体像などを学びます。

4
公的医療保険②、公的介護保険、労災保険、雇用保険、住宅所得プランニング

健康保険・国民健康保険・後期高齢者医療制度、公的介護保険の被保険者、労災保険の主な給付、雇用保険の基本手当、住宅ローンの金利・返済方法などについて学びます。

5
教育プランニング、FPと倫理、生命保険①

教育ローン・奨学金制度、FPの職業倫理・業際関連法規、6つの係数、保険の仕組み、生命保険の保険料などについて学びます。

6
生命保険②、個人年金、第三分野の保険、団体保険

主な生命保険商品である終身保険・定期保険・養老保険等、個人年金保険の分類、第三分野の保険の種類、主な特約、団体生命保険の種類などを学びます。

7
生命保険控除、生命保険の税務、損害保険全体像

生命保険料控除の対象・控除額、個人の死亡保険金・満期保険金と税金、法人の生命保険の経理処理、損害保険の保険金額・保険料などについて学びます。

8
火災保険、自動車保険、損害保険、賠償責任保険

損害保険である火災保険・付帯する地震保険、自動車保険の自賠責・任意の自動車保険、傷害保険の商品の種類、賠償責任保険の特徴、種類などについて学びます。

9
損害保険と税金、保険制度と契約者保護制度、生命保険、貯蓄型商品

個人・法人の損害保険と税金、保険募集の禁止行為・基本ルール、保険契約者保護機構、生命保険契約の補足、貯蓄型商品の銀行預金・ゆうちょ銀行の貯金などについて学びます。

10
債券投資の基礎知識、債券の利回り、債券投資のリスク、株式投資の基礎知識

債券の用語・種類、債券の利回り・計算式、債券投資の金利変動リスク・信用リスク、格付けのポイント、株式売買、株式の主な相場指標などを学びます。

11
株式の投資尺度、投資信託、外貨建て商品、金融派生商品

株式の投資尺度としてのPER・PBR・配当利回り、投資信託の仕組み・分類・運用手法、外貨預金、オプション取引などを学びます。

12
ポートフォリオ運用、金融商品と税金、セーフティネット、金融商品取引の関連法規、経済指標

期待収益率と標準偏差・シャープレシオ、金融商品への課税方法と税金、預金保険制度、金融商品販売法と消費者契約法、景気動向指数と日銀短観などについて学びます。

13
所得税の仕組み、所得の10分類、損益通算

申告納税方式と賦課課税方式、税金の種類、利子所得等の10分類、損益通算できない損失などについて学びます。

14
所得控除、税額控除、所得税の申告・給付、個人住民税、個人事業税

物的控除と人的控除、税額控除の概要と種類、確定申告と青色申告、個人住民税と個人事業税などについて学びます。

15
法人税、消費税、会社役員間の税務、不動産登記、不動産の価格、借地借家法①

法人税の申告と納付、法人税の損金、消費税の納税義務者と納税免除、消費税の納付税額、会社と役員間の所得と税金、不動産登記の仕組み・効力、土地の公的価格、借地権などについて学びます。

16
借地借家法②、宅地建物取引法、区分所有法、売買契約上の留意点、都市計画法①

借家権、宅建業と取引士、区分所有の集会・規約、売買の手付金・債務不履行、都市計画区域などについて学びます。

17
都市計画法②、建築基準法、農地法、不動産の取得・保有と税金、居住用の財産の譲渡の特例

開発許可・用途制限・建蔽率と容積率、農地法、不動産取得税と固定資産税、居住用財産の3,000万円特別控除・軽減税率の特例などについて学びます。

18
土地の活用法、不動産の投資判断、贈与、贈与税の計算と申告、納付、贈与税の特例、相続と法律①

土地の有効活用の手法、DCF法による採算判定と借入金併用型投資、贈与契約・贈与税の税額、贈与税の配偶者控除、相続時精算課税制度、相続人などについて学びます。

19
相続と法律②、遺産分割、遺言・遺留品、相続税の基礎知識、相続税の計算

相続の承認と放棄、遺産分割の種類・協議、遺言の種類・遺留分、遺産に係る基礎控除額と相続税の総額、相続税の申告・納付などについて学びます。

20
財産の評価、小規模住宅等の特例、株式の評価、相続・事業承継対策

宅地の評価方法・分類と評価、建物の評価、小規模宅地の限度面積・減額割合・適用要件、非上場株式の評価方法の判定、相続対策と事業承継対策の基礎などについて学びます。

 

受講料

テキストあり ¥55,000(受講料)+¥10,780(テキスト料)
テキストなし ¥55,000(受講料)

※いずれも税込・送料込み